飲食店店長が給料上げに苦労する理由とは？ 給料事情について調査
2023年3月25日
目次
より高い給料を望める飲食店に転職して店長として働きたい、と思っている方は多いでしょう。
店長として働く場合はまず「店長候補」の求人を探すことになりますが、羅列された求人リストをなんとなく見ているだけでは、多数の求人数の中から自分に合った求人を見つけ出すのは難しいです。
店舗によって提示されている給料や仕事内容は大幅に異なりますし、実際に働いてみないと分からないこともおおいからです。
そこでこの記事では、転職に伴って最低限理解しておきたい、飲食業界における店長候補の給料相場や、店長は「給料が上がりにくい」といわれる理由、さらに自分に合った飲食店を見つけるおすすめの方法についても解説していきます。
飲食店の店長の給与基準の相場感
飲食店で店長として働くときの給料や待遇については、SNS上で憶測も含めた様々な情報が飛び交っています。
そこでまずは、店長候補として働く場合の給料相場について、3つの視点から具体的な金額とともに紹介してていきます。
大手飲食店店長候補の給料相場
求人サイトからの集計によると、飲食店店長候補の全国での平均給与は「4,162,851円」となっています。
ただし給与額の平均は都市によって大きく異なります。以下の表をご覧ください。
| 都市 | 店長候補の平均年収 |
| 東京都中央区 | 4,689,110円 |
| 東京都港区 | 4,620,116円 |
| 東京都渋谷区 | 4,590,717円 |
| 東京都品川区 | 4,507,078円 |
| 大阪府大阪市北区 | 4,506,757円 |
複数店舗展開地域ごとの給料相場
次は店長候補の給与が地域ごとにどれだけ異なるのか紹介します。
人口が多い都市と少ない都市で給与（平均月給）を比較した次の表をご覧ください。
| 都市 | 店長候補の平均月給 |
| 東京都 | 309,754円 |
| 鳥取県 | 244,529円 |
| 熊本県 | 257,403円 |
人口が集中している東京都における店長候補の給与は確かに高水準ですが、他の人口が少ない地域も25万円前後であるため、都市による格差はそこまで大きくないといえます。
個人店店長候補の年収トップ5
次は日本国内で店長候補として働いたときに、より多い給与を期待できる企業を5つ紹介します。次の表をご覧ください。
| 会社名 | 平均年収 |
| ドリームアドバンス株式会社 | 5,234,476円 |
| 際コーポレーション株式会社 | 5,073,910円 |
| 株式会社 鳥貴族 | 4,991,188円 |
| 株式会社ダイヤモンドダイニング | 4,889,457円 |
| 株式会社はま寿司 | 4,785,264円 |
求人サイト統計において店長候補が最も高い年収を期待できるのは「ドリームアドバンス株式会社」の約523万円です。
店長の給料とスタッフの給料の違い
次は、店長候補の給料とスタッフの給料の違いについて見ていきましょう。次の表をご覧ください。
| 店長候補の平均年収 | 4,162,851円 |
| 飲食店ホールスタッフの平均年収 | 2,283,134円 |
| 飲食店キッチンスタッフの平均年収 | 2,225,322円 |
あくまで全体の平均年収で比較した場合、ホールスタッフやキッチンスタッフよりも店長候補の方が大幅に高い給料を受け取れることが分かります。
ただしホールスタッフおよびキッチンスタッフは店舗による給料の幅が大きく、もっとも高い店舗ではホールスタッフが約380万円、キッチンスタッフで約460万円の年収が期待できるところもあります。
店長の給料が上がらない理由
飲食店の店長は「給料が上がりにくい仕事」としてネット上で語られることがありますが、実際に店長として働いたことがある人からも、給料が上がりにくいという点が経験談として語られることがあります。
では次から、なぜ店長の給料が上がりにくいのか、主な3つの理由についてそれぞれ解説していきます。
労働時間が長い
店長の仕事は調理や接客だけでなく、スタッフのマネジメントやシフトの作成、売上の管理や本部への報告、新商品の開発や割引イベントの企画など非常に多岐に渡ります。
そのためどうしても業務量が多くなりますし、労働時間も長くなり残業が習慣化しがちです。さらにそれらの業務を業務時間外に消化している（サービス残業）ケースも少なくないため、どれだけ激務でも給料に反映されていないことがあります。
店長自身がギリギリの状態で業務を続けていると、いざ体調不良により欠員が出たときに店が回せなくなるリスクがあります。
利益率が低い
規模が小さい飲食店はいわゆる「薄利多売」であることが多く、どれだけ売れても食材費が高騰したり、人件費や家賃、光熱費や宣伝費等のコストが高くなると利益が目減りします。
とりわけ近年のように電気代が高騰すると、規模が小さい飲食店は特にほとんど利益を計上できなくなる、さらには赤字になるリスクが高まります。
そのため、少なくとも「10％以上の利益率を確保する」というような目標を定めて達成できるような体制を作らないと、業績を店長の給料に反映するのは難しくなります。
離職率が高い
利益率が低い飲食店はスタッフの待遇も良くなりにくいため「ブラック」化しやすくなり、離職率が高くなります。
ブラック飲食店の特徴としては、休憩無しの長時間労働やワンオペ、当然のように求められるサービス残業やパワハラ等が挙げられます。結果的に多くのスタッフが辞めていくことになり店が回らなくなれば、店長の給料を上げるどころではなくなるでしょう。
近年ではこれらの問題がSNS等によって顕在化しやすいため、企業としてのイメージダウンにもつながります。そのため店長と従業員、両者にとって「働きやすい」といえる職場づくりが店長には求められています。
飲食業界の給料事情
次は飲食業界の給料事情を理解するために、店長候補を含めた3つの役職における給料相場を表形式で比較してみます。次の表をご覧ください。
| 役職 | 平均時給 | 平均年収 |
| 調理スタッフ | 1,114円 | 3,795,138円 |
| 料理長 | 1,621円 | 4,620,769円 |
| 店長候補 | 1,460円 | 4,162,851円 |
あくまで統計上の比較となりますが、店長候補よりも料理長の方が平均給料が高いという結果になりました。
理由の一つとしては「専門性の違い」が挙げられます。店長の仕事内容は店舗・スタッフの管理や売上増加のための指針作成など高い責任が求められる仕事であるのは確かですが、料理長はより高い次元の「専門性」が求められます。
売上に直結する新しい料理を考案したり食材を適切に管理することなど、より専門的な責任が求められるために高い給料を得られることが多いと予測されます。
また飲食店にとって料理長は欠かせない役職であり、地域の人口や規模に関わらずニーズが高いことも原因の一つとして考えられます。
まとめ
飲食店の店長として高い給料で働きたいなら、求人上の額面だけでなく店舗形態や地域、スタッフや利用客の評判など様々な情報を元に比較考慮したうえで決める必要がありますが、それを全て自力でやるのは至難のわざです。
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